💡この記事のポイント
✅オトクな高配当株探しに役立ちます
✅配当が減額されたり、配当を出さなくなるケースに注意
✅米国株、日本株の配当利回りランキング
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✅米国株、日本株の配当利回りランキング
米国株:予想配当利回りランキング
日本株:予想配当利回りランキング
日米人気銘柄の配当利回りは?
個人投資家に人気がある高配当株。PayPay証券の取扱銘柄の中から日米の高配当株をランキング形式で一挙ご紹介!
「配当利回り」とは、今の株価に対して年間の配当金がどれくらい支払われるかの割合を示す指標です。この配当利回りが高いほど投資金額に対して配当が多くてオトクということになります。
株式市場が大きく下落したタイミングでは、配当利回りが高くなり、下値抵抗が期待できることから高配当株への注目はより高まります。
ただし、業績悪化等で株価が下落したことで配当利回りが高い場合もありますし、あくまで予想配当ですので、配当が減額されたり、配当を出さなくなるケースもありますので注意が必要です。
最後に人気銘柄の配当利回りもご紹介します。
順位 | 銘柄名 | 配当利回り |
---|---|---|
1位 | ゼロックス・ホールディングス | 12.76% |
2位 | ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス ※ | 12.62% |
3位 | アルトリア・グループ | 7.54% |
4位 | ダウ | 7.11% |
5位 | フォード・モーター | 7.06% |
6位 | ベライゾン・コミュニケーションズ | 6.67% |
7位 | ファイザー | 6.27% |
8位 | CVS ヘルス | 5.50% |
9位 | ユナイテッド・パーセル・サービス | 5.25% |
10位 | クラフト・ハインツ | 5.23% |
※QUICKのデータより作成(2025年1月6日時点)
※現地時間2025年1月30日にウォルグリーン・ブーツ・アライアンスは配当停止を発表しました(2025年1月31日追記)
3位のアルトリア・グループ<MO>は、Marlboroなどのたばこ製品の製造・販売を行っている大手メーカーです。たばこの販売本数は減少傾向ですが、値上げや電子たばこなどが好調で、近年の一株当たり利益は上昇しています。
株価も2024年3月安値39.25ドルから11月高値58.04ドルまで約48%上昇しました。足元は調整局面となり52ドル前後で推移していますが、配当利回りは7.54%に高まっています。
なお、直近の配当権利落ち日は2024年12月26日でした。
順位 | 銘柄名 | 配当利回り |
---|---|---|
1位 | 神戸製鋼所 | 5.7% |
2位 | JFEホールディングス | 5.67% |
3位 | 商船三井 | 5.41% |
4位 | LIXIL | 5.2% |
5位 | 日本製鉄 | 5.14% |
6位 | マツダ | 5.02% |
7位 | 日立建機 | 4.99% |
8位 | 日本郵船 | 4.98% |
9位 | 日本たばこ産業 | 4.83% |
10位 | 小野薬品工業 | 4.83% |
※QUICKのデータより作成(2025年1月7日時点)
6位のマツダ<7261>は2024年2月高値1,961円から11月安値943.1円まで下落していましたが、12月18日の本田技研工業<7267>と日産自動車<7201>の経営統合に関する報道をきっかけに、自動車業界再編の思惑が高まり上昇傾向に転じています。足元の株価は昨年の高値から半分ほどの水準で、配当は5.02%と高利回りです。
なお、次回の配当権利落ち日は3月28日の予定です。
最後にPayPay証券の主な人気銘柄の配当利回りをピックアップしました。
銘柄名 | 配当利回り |
---|---|
ブロードコム | 1.02% |
マイクロソフト | 0.78% |
アップル | 0.42% |
アルファベット | 0.2% |
エヌビディア | 0.05% |
※QUICKのデータより作成(2025年1月6日時点)
ブロードコム<AVGO>は昨年12月にAI(人工知能)半導体の需要が急増する見通しを示したことで買いを集め、時価総額が同社初の1兆ドルを超えました。同社を含め、時価総額1兆ドル以上の米国企業は8社となり、その中でも配当利回りは唯一1%を超えています。
なお、直近の配当権利落ち日は2024年12月23日でした。
銘柄名 | 配当利回り |
---|---|
ソフトバンク | 4.38% |
本田技研工業 | 4.2% |
東京地下鉄 | 2.45% |
三菱重工業 | 0.97% |
オリエンタルランド | 0.4% |
※QUICKのデータより作成(2025年1月7日時点)
東京地下鉄(東京メトロ)<9023>は昨年10月23日に新規上場し、多くの人が知る企業ということもあって個人投資家から注目されました。人口の集中する東京の地下鉄を運営しているため業績に安定感があり、配当も継続的に受け取っていけそうです。今後は不動産など鉄道以外の事業も強化し、成長も目指していく方針としています。
なお、次回の配当権利落ち日は3月28日の予定です。
記事作成日:2025年1月7日
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