ETFのきほん

ETFのきほん

目次

ETFとは?

ETFと一般的な投資信託の違い

PayPay証券取り扱いETF一覧はこちら

PayPay資産運用でもETFが買える

 ここでは、ETFの基本的なことをご説明します。

 

ETFとは?

 ETFは、「Exchange Traded Fund」の略です。日本語では「上場投資信託」と言い、投資信託の一種で、上場している投資信託のことをさします。

 ETFは日経平均株価やS&P500のような指数との連動を目標としているインデックス型が多くなっています。

 

ETFと一般的な投資信託の違い

 一般的な投資信託とETFには共通点が多いのですが、違いもあることに注意しましょう。主な違いを以下の表にまとめてみました。

 

1.上場か非上場か

 1つ目の違いは、ETFは上場していて、一般的な投資信託は上場していないことです。

 そのため、ETFは証券会社を通してのみ売買できます。一般的な投資信託は証券会社のほかに銀行や郵便局でも取り扱っています。

 

2.インデックスかアクティブか

 2つ目は、ETFはインデックス型が中心であることです。 

 一般的な投資信託はアクティブファンドインデックスファンドの2種類に分類できます。

 

 インデックスファンドは、日経平均株価やTOPIXといった指数に連動するように設計された投資信託です。

 アクティブファンドは、日経平均などの指数を上回るリターンの獲得を目指し、ファンドマネージャーと呼ばれるプロが運用する投資信託です。

 

 投資信託にはインデックスファンドのほかに多くのアクティブファンドがありますが、ETFはインデックス型が中心となっています。

 

3.リアルタイムの価格で取引できる

 3つ目は、ETFは取引所を通じて株式と同じように市場が開いている時にリアルタイムの価格で取引できることです。

 上場していない一般的な投資信託は、原則翌日になるまで成立した売買価格(約定価格)がわかりません。

 ETFは、株のようにリアルタイムに変わる価格を見ながら売買のタイミングをうかがえます。

 

4.分配金は自動的に再投資されない

 一般的な投資信託の場合、多くは再投資される仕組みを選択することができますが、ETFの場合はその仕組みがない場合が多く、分配金は適宜受け取ることになります。

 再投資したい場合は、手動で行うことになります。

PayPay証券取り扱いETF一覧はこちら

米国株のETF一覧

日本株のETF一覧

 

PayPay資産運用でもETFが買える

 PayPayの資産運用ミニアプリでは、ETFの買付・売却がPayPay残高(PayPayマネー)でできます。

 最低購入金額は100円からで、1円単位での取引が可能です。売却したらPayPayマネーにチャージされ、PayPay残高としてお買い物などにもご利用いただけます。

PayPay資産運用
 
記事作成日:2022年8月30日
 

 

公開日:2022.8.29

資産運用の手引き

シェアする
FacebookXnote

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。