つみたての投資信託はどう選ぶべき？ファンド3選

トランプ大統領の関税政策により、株式市場が大きく乱高下することが多くなっています。また、これに限らずマーケットは不定期に大きく変動するものです。そんな中、「今つみたてている投資信託を、そのまま続けて良いのだろうか」と迷っている人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、つみたての投資信託について、今後どのように考えれば良いかのポイントをお伝えします。

投資先が米国株に偏っていませんか？

最近投資をはじめた人のなかには、投資先が大きく偏っているケースがよく見られます。

よく見られるのが、米国株への投資がほとんど、というケースです。例えば、「S&P500」に連動する投資信託をつみたてている人も多いかと思いますが、「S&P500」に連動するタイプは、米国株に100％投資していることになります。

また、「オルカン」に投資している人も多いでしょう。オルカンとは「オール・カントリー」の略で、全世界約50か国の上場企業に分散投資できる投資信託です。

しかし、現在はアメリカの企業の時価総額が大きいため、投資先として米国株が60％超を占めています。組入比率2位の日本でも5％前後ですから、世界の株に分散していると言っても米国株の影響が圧倒的に大きくなります。

よって、米国株が大きく下落すると、S&P500はもちろんオルカンも大きく下落することになります。

そもそもで株式のみにつみたて投資するリスクもありますし、さらに米国株に集中するというのはかなり大きなリスクです。長期的に安定的な資産形成を考えるならば、つみたてする投資対象はもっと分散するべきと言えるでしょう。

では、投資対象を分散させるには、どうしたら良いのでしょうか。

意識したいことは、「国や地域」「商品」「時期」の3つを分散させることです。

投資先の「国や地域」が米国に偏っている場合は、それ以外の投資先として、日本や新興国などを、追加することを検討しましょう。投資先の「商品」が株のみの場合は、金（ゴールド）や債券など他の金融商品を追加することを検討しましょう。

国や地域、商品を分散させることで、何か一つに大きな下落が起きても、他がカバーしてくれる可能性があります。分散することでリスクが抑えられ、大きな損を避けることに繋がり、より安定的な成果が期待できます。

また、3つ目の分散として、投資の「時期」を分散させるためには、まとめて一括で投資するのではなく、つみたてをすることがおすすめです。「ドルコスト平均法」とも呼ばれ、買う時期を複数回に分けることで、“高値掴み”を避けることに繋がります。

それでは、米国株以外の分散投資に役立つファンドの例を紹介します。

✔️新興国株式の約150銘柄に分散投資

✔️投資対象は原則5年以上連続増配し、配当成長性が高い銘柄

✔️主な投資先は、中国30.2％、インド22.7％、台湾11％、韓国11.8％、南アフリカ4.5％

✔️年4回の決算時に分配を行う方針

✔️NISA：成長投資枠

✔️配当利回りに着目し、割安な銘柄をプロが厳選

✔️相対的に高い配当利回りと値上がり益の獲得を目指す

✔️相場の下落局面で配当利回りによる下値抵抗力が期待できる

✔️年4回の決算時に分配を行う方針

✔️NISA：成長投資枠

✔️日本以外の先進国の債券に投資

✔️主な投資先は、米国45.4％、中国11.3％、フランス7.7％、イタリア6.9％、イギリス5.6％

✔️株式より値動きが小さく安定運用を期待できる

✔️業界最低水準の運用コストを目指すeMAXIS Slimシリーズ

✔️NISA：成長投資枠

記事作成日：2025年6月18日

ファイナンシャルプランナー
西山美紀
出版社勤務後、2005年に独立し、FP資格を取得。生き方、マネーなどをテーマに、単に貯蓄額を増やすのではなく、日々にうるおいをもたらすお金の使い方・貯め方・増やし方を女性誌やWEＢで発信。監修・講演等も。著書に『お金の増やし方』（主婦の友社）等。