「国内株」と「外国株」の投資比率はどうすべき?

「国内株」と「外国株」の投資比率はどうすべき?

目次

「国内株」と「外国株」の投資比率はどのくらい?

運用のプロはどんな割合で投資している?

国内株と外国株、上手にバランスを取ってみよう

大和住銀DC海外株式アクティブファンド

フィデリティ・日本成長株・ファンド

eMAXIS Slim 新興国株式インデックス

国内株」と「外国株」の投資比率を考えたことはありますか?

投資初心者にご自身の投資比率について聞いてみると、国内株や外国株のどちらかに極端に偏っていることがよくあります。

今回は割合を確認しながら、今後どのように投資をしたらよいかを考えてみましょう!

 

「国内株」と「外国株」の投資比率はどのくらい?

投資をしている方は、投資先の割合を考えたことはあるでしょうか。

 

外国株に幅広く投資をするタイプの投資信託をつみたてていて、国内株にはまったく投資をしていないタイプや、日本の個別株を買っていて、外国株にはまったく投資をしていないタイプなど、実にさまざまだと思います。

 

そのほか、国内株と外国株とで均等に投資をしていたとしても、円安や株価変動の影響もあり、どちらか一方の資産が大幅に増えているケースもあるでしょう。

 

さて、あなたの割合は? 

 

現在の投資先の割合と、保有資産について、国内株と外国株の割合をチェックしてみてください。

 

運用のプロはどんな割合で投資している?

では、国内株と外国株は、どのような割合で投資したらよいのでしょうか。

 

一つの参考として、運用のプロであるGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)は公的年金の一部を運用しています。その具体的な投資比率を見てみましょう。

 

現在の投資比率は、国内株式23.98%、外国株式24.98%、国内債券26.74%、外国債券24.30%(2024年9月末)。国内株と海外株の比率は、およそ1対1です。全体ではおおむね4分の1ずつ分散投資しています。

 

大切な公的年金をしっかり増やしていくことを目指して、複数の資産に分散投資を行い、リスクを抑えながら長期的に利益を出しています。マイナスになる年もありますが、2001年の運用開始以降、約154兆円の収益を出し、収益率は年率4.26%と安定的な運用をおこなってきました(2024年9月末)。

 

これを一つの参考にすると、国内株と海外株を半々くらいで持つことも選択肢になるでしょう。

 

国内株と外国株、上手にバランスを取ってみよう

国内株は、日本国内の企業の株で、情報が得やすいメリットがあります。相場の上がり下がりをニュースで耳にしやすく、馴染みがあるはずです。また、個別株を買えば、株主優待を受け取れる場合もあります。

 

外国株は、全世界の株に幅広く投資をするタイプや、先進国株や新興国株などと国や地域を絞って投資するタイプなど、実にさまざまです。外国の経済成長は日本とは異なり、株の値動きも国内株と外国株では異なるため、リスク分散にも活用できます。また、日本円ではなく、外国の通貨で投資をすることになるため、通貨の分散投資にもつながります。

 

国内株と外国株のメリットは異なるため、どちらかに偏りすぎずに、両方に幅広く投資をすることが望ましいでしょう。

 

現在、日本の個別株に投資をしている人は、追加で外国株に投資をする投資信託をつみたてるのも一案です。また、外国株の投資信託をつみたてている人なら、日本の個別株を検討するほか、国内株の投資信託のつみたてを追加してバランスを取るのもよいでしょう。また、投資先が先進国の株に偏っている場合は、新興国の株を追加するのも一案です。

 

投資信託なら特定の地域や資産にカンタンに投資できるので、それらを活用して投資比率を調整してみてはいかがでしょうか。今回は投資対象の異なる3つのファンドをご紹介します。

 

大和住銀DC海外株式アクティブファンド

大和住銀DC海外株式アクティブファンド

 

フィデリティ・日本成長株・ファンド

フィデリティ・日本成長株・ファンド

 

eMAXIS Slim 新興国株式インデックス

eMAXIS Slim 新興国株式インデックス

 

※詳細な商品性は目論見書をご覧ください

記事作成日:2024年11月14日

ファイナンシャルプランナー
西山美紀

出版社勤務後、2005年に独立し、FP資格を取得。生き方、マネーなどをテーマに、単に貯蓄額を増やすのではなく、日々にうるおいをもたらすお金の使い方・貯め方・増やし方を女性誌やWEBで発信。監修・講演等も。著書に『お金の増やし方』(主婦の友社)等。

公開日:2024.11.15

銘柄情報/テーマ

シェアする
FacebookXnote

金融商品取引法に基づく表示事項

●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。