相場乱高下でも比較的「株価が底堅い」高配当米国株13選

株式市場は、足元で神経質な値動きが続いています。背景にあるのは、中東情勢の緊迫と、それに伴うエネルギー供給への警戒感です。ホルムズ海峡を巡る懸念から原油価格が大きく動き、インフレや金融政策への見方も揺れやすくなっています。

実際、直近の市場では、トランプ大統領のSNS投稿をきっかけに、アジア市場では急落した株価が米国市場では一転して大きく反発するなど、投資家心理がニュースの見出しに左右されやすい地合いとなっているようです。

こうした局面では、収益基盤が比較的安定していて、配当を継続しやすい企業に注目が集まりやすくなります。たとえば、通信、医薬品、保険、取引所、総合エネルギー大手などは、それぞれ事業環境の違いはあるものの、景気や相場の波があっても一定のキャッシュフローを確保しやすいとみられる業種です。もちろん、どの銘柄も株価が下がらないわけではありませんが、不透明感の強い相場では、こうした「土台の強さ」が改めて評価される場面がありそうです。

そこで今回は、相場の変動が大きいなかでも、事業の安定感や株主還元姿勢などから「株価が底堅い」とみられやすい高配当の米国株をご紹介します。

エイチピー＜HPQ＞

PCやプリンターの世界的メーカーである同社は、成熟産業にありながら極めて高い「株主還元意欲」を持っています。PC市場が落ち着きを見せる中でも、安定した利益をベースに配当と大規模な自社株買いを継続しており、総還元性向の高さが株価の下支えとなっています。法人向けPCの買い替え需要など、景気後退時でも一定の支出が見込まれる事業基盤があることも強みです。

予想配当利回りは6.48％。

ベライゾン・コミュニケーションズ＜VZ＞

全米最大級の通信キャリアです。スマートフォンやインターネットは、現代社会において電気やガスと同等の「不可欠なインフラ」です。中東情勢による市場の混乱があっても、通信契約が急減することは考えにくいため、業績が比較的安定しやすい事業構造といえます。高い配当利回りを誇り、キャッシュフローの安定性を背景に株価は年初来高値圏を維持しています。

予想配当利回りは5.56％。

エーティー・アンド・ティー＜T＞

ベライゾンと並ぶ米国の通信インフラの巨人です。メディア事業の分離を経て、現在は5Gや光ファイバーといった通信の本業に経営資源を集中させています。負債削減が進んだことで、配当の持続性に対する信頼感が改めて高まっているようです。安定した月額料金収入が配当を力強く支えています。

予想配当利回りは3.85％。

アルトリア・グループ＜MO＞

「マルボロ」ブランドを擁する米国を主力市場とするタバコ大手です。タバコは需要の変動が比較的小さく、インフレで原材料費が上がっても価格転嫁（値上げ）をしやすいという「価格決定力」が強みです。50年以上の増配実績を持つ「配当王」の一角であり、高い配当利回りは、相場下落時の大きな安心材料となります。

予想配当利回りは6.71％。

ブリストル・マイヤーズ・スクイブ＜BMY＞

がん治療薬や循環器疾患の分野で世界をリードするバイオ医薬品企業です。ヘルスケア業種は、景気や国際情勢が悪化しても病気の治療を止めることはできないため、非常に強力なディフェンシブ株としての特性を持ちます。50年以上にわたって配当を支払い続けており、高い配当利回りは医薬品株の中でも際立っています。

予想配当利回りは4.4％。

ターゲット＜TGT＞

全米で展開するディスカウント小売大手です。単なる小売店ではなく、食料品や日用品といった「生活必需品」に強みを持ちます。50年以上の連続増配を続けており、インフレ局面でも消費者の支持を集める店舗戦略が特徴です。景気が冷え込んでも人々は日常の買い物を止めることはできず、同社の安定した収益源となります。

予想配当利回りは3.79％。

コムキャスト＜CMCSA＞

米国のケーブルテレビ最大手であり、高速インターネット接続サービスを提供しています。家庭内のエンターテインメントとネット環境を握る同社の事業は解約率が低く、ストリーミング市場の競争が激化する中でも、通信インフラとしての地位が強固です。テーマパークや映画製作も手がけ、多角的な収益源が事業の耐性を生んでいます。

予想配当利回りは4.25％。

シェブロン＜CVX＞

世界最大級の石油メジャー（国際石油資本）です。38年連続増配中の「配当貴族」であり、中東情勢の緊迫で原油価格が高騰する局面では、業績拡大への期待から株価が市場平均以上に底堅く推移する傾向があります。世界中に分散された生産拠点と、強固な財務体質が不確実な時代のリスクヘッジになりそうです。

予想配当利回りは3.48％。

EOGリソーシーズ＜EOG＞

低コストで効率的なシェールオイル・ガスの生産を行う米国の独立系エネルギー企業です。中東からのエネルギー供給に不安が生じる局面において、自国（米国）内で安定的にエネルギーを供給できる企業の価値は飛躍的に高まっています。株価は年始以降上昇が続き、2022年11月の上場来高値150.88ドルに迫りつつあります。

予想配当利回りは3.1％。

フィリップス66＜PSX＞

石油の精製から販売、化学事業までを幅広く手がけています。原油価格そのものよりも、ガソリンやジェット燃料などの「需要」に収益が左右されます。エネルギーインフラの要として、安定した配当実績を持っています。経済活動が続く限り必要とされる燃料供給網を持っており、インフレ下でも実需に支えられた強さがありそうです。株価は直近で上場来高値を更新しています。

予想配当利回りは2.82％。

コノコフィリップス＜COP＞

石油・天然ガスの探査・生産に特化した「上流」の巨人です。中東のホルムズ海峡封鎖などの地政学リスクが意識される中、非中東地域での生産能力が高い同社の重要性が再認識されています。業界屈指の低コスト体制を構築しており、たとえ原油価格が急落しても利益や配当を維持しやすい実力を持っています。株価は上昇傾向で、2022年11月の上場来高値138.49ドルに迫りつつあります。

予想配当利回りは2.65％。

プログレッシブ＜PGR＞

独自のデータ分析を武器に、自動車保険市場で高いシェアを誇る損害保険会社です。保険は法律で加入が義務付けられているケースが多く、景気後退時でも契約が維持されやすい事業です。ここ半年程度はおよそ200ドル程度が安値圏となる動きが続いています。

予想配当利回りは4.12％。

CMEグループ＜CME＞

世界最大のデリバティブ（先物・オプション）取引所を運営しています。最大の特徴は、今の市場のように「価格の乱高下（ボラティリティ）」が激しいほど、投機やヘッジ目的などの取引量が増え、手数料収入が拡大する点にあります。市場が混乱するほど稼げるという、まさに現在のマーケット環境に合致したビジネスモデルです。

予想配当利回りは3.83％。

※ご紹介した予想配当利回りは、2026年3月24日終値時点の情報を元にしています。

記事作成日：2026年3月25日

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