政策の追い風が吹くペロブスカイト太陽電池関連の日本株9選

💡この記事のポイント

✅2027年度からメガソーラーの新規支援廃止へ

✅高市首相も後押しする日本発の次世代電池技術

✅ペロブスカイト太陽電池関連の日本株をご紹介

🔎登場する主な銘柄

積水化学工業リコーAGCパナソニックなど


目次

ペロブスカイト太陽電池に政策の追い風

主原料の世界シェア約3割で日本に強み

積水化学工業<4204>

リコー<7752>

AGC<5201>

パナソニックホールディングス<6752>

日産化学<4021>

キヤノン<7751>

マクニカホールディングス<3132>

INPEX<1605>

ENEOSホールディングス<5020>

政策の追い風が吹くペロブスカイト太陽電池関連の日本株9選

ペロブスカイト太陽電池に政策の追い風

政府・自民党が、山林開発などで環境負荷や地域トラブルが問題視されていた「メガソーラー(大規模太陽光発電所)」への新規支援を、2027年度から廃止する方針を固めたようです。


こうした動きを後押しするように、12月15日の参院予算委員会で高市早苗首相が、「海外製の太陽光パネルではなく、日本で発明されたペロブスカイト太陽電池を普及させていく」と答弁しました。さらに、日本が強みを持つこの技術を海外展開すれば「日本が儲かる」と、ペロブスカイト太陽電池を重視する考えも示しました。


ペロブスカイト太陽電池とは、ペロブスカイト構造と呼ばれる結晶構造を持つ化合物を発電層に用いる次世代型の太陽電池で、薄くて軽く、曲げられることなどが特長とされています。ビルの外壁や窓ガラス、インフラなど、従来のシリコン系パネルでは設置が難しかった場所にも使いやすいと期待されています。


主原料の世界シェア約3割で日本に強み

従来のメガソーラーは中国など海外製パネルへの依存度が高く、国内への経済効果は限定的と見られていました。一方、ペロブスカイト太陽電池は日本発の技術であり、主原料の「ヨウ素」も日本が世界シェア約3割を握り、サプライチェーン面でも国内で完結しやすい点が強みです。


このように、政策面だけでなく経済安全保障の面からも、ペロブスカイト太陽電池への注目が高まりそうです。今回は、政策の追い風も期待できるペロブスカイト太陽電池関連の日本株をご紹介します。


積水化学工業<4204>

フィルム型ペロブスカイト太陽電池の量産化・社会実装を進める中核プレーヤー。ビル外壁やインフラ向けなど、軽くて曲げられるという特長を活かした用途開拓に力を入れています。2030年までに1GW級の製造ライン構築を目指しています。


リコー<7752>

複合機で培ったインクジェット技術を応用し、ペロブスカイト太陽電池のインクジェット成膜と実証を推進。東京都での実証や宇宙実証などを通じ、建物やインフラ、宇宙まで幅広い用途展開を目指しています。


AGC<5201>

建材一体型「ガラス型ペロブスカイト太陽電池」を開発し、窓・外装ガラスそのものを発電面にする建材一体型太陽電池(BIPV)の実現を狙うガラス大手。量産技術やフィールド実証を通じて、都市部での再エネ導入拡大への貢献を目指します。


パナソニックホールディングス<6752>

ガラス建材一体型ペロブスカイト太陽電池を「発電するガラス」と位置づけ、スマートタウンなどでの長期実証を進める電機大手。ビルの窓やバルコニー向けに高効率モジュールの社会実装を狙います。


日産化学<4021>

ペロブスカイト太陽電池向けのホール輸送材や耐久性向上コーティング材を開発する機能性材料メーカー。発電効率と長期安定性を支える“材料サプライヤー”として市場拡大に伴う需要増が期待されます。


キヤノン<7751>

ペロブスカイト太陽電池の耐久性・量産安定性を高める高機能材料を開発する精密機器大手。画像・プリンタなどで培った有機材料技術を生かし、弱点だった寿命面の改善を狙います。


マクニカホールディングス<3132>

環境省などの実証事業を通じて、ペロブスカイト太陽電池の国内外での社会実装に関与する技術商社。港湾やインフラ向け実証、発電した電気を溜めたり使ったりするためのパワーユニットシステムの開発などを行っています。


INPEX<1605>

国内最大級の石油・ガス開発会社で、ヨウ素事業とスタートアップ出資を通じてペロブスカイトに関与。主原料サプライチェーンと戦略出資の両面から、次世代太陽電池ビジネスとのシナジーを模索しています。


ENEOSホールディングス<5020>

総合エネルギー大手として、ペロブスカイト太陽電池の主原料であるヨウ素の増産投資を進める上流プレーヤー。原油・ガスに加え、原料サプライチェーン面から次世代太陽電池の普及を支えるポジションです。



記事作成日:2025年12月16日


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