ブームはまだ続く？AI関連の米国株8選

米国のAI関連株は大きく変動しています。

背景のひとつにあるのが、AIに欠かせないデータセンターへの巨額投資を巡る警戒感です。

AIを動かすためには、大量の半導体やサーバーを備えたデータセンターが必要です。こうした設備には多額の資金が必要になるため、米国の金利上昇に加え、ハイパースケーラー（大規模クラウド事業者）の設備投資や資金調達に対する警戒感も強まりました。

加えて、AI開発企業のトップからは、AIのリスクについての発言も相次いでいます。

9月23日に開催された国連安全保障理事会の会合では、アンソロピックのダリオ・アモデイCEO（最高経営責任者）が、適切に管理できなければAIが人類全体にとってリスクになり得るとの認識を示しました。

また、オープンAIのサム・アルトマンCEOも、人間がAIに未来のコントロールを奪われるリスクに言及しています。

一方で、AIを巡る実際の投資や開発が止まっているわけではありません。

ハイパースケーラーによるAIインフラへの投資は続いており、新しいAIモデルも相次いで発表されています。AIを使ったサービスやデータセンター向け設備など、実需面でも大きな衰えはみられていないようです。

こうした懸念材料を抱えながらも、AI関連銘柄の株価は悪材料をこなし、堅調な動きをみせています。

今回は、AIそのものを開発する企業だけでなく、半導体やメモリー、光通信、データセンター設備など、AIを支える企業にも目を向けてご紹介します。

アルファベット＜GOOGL＞

インターネット検索やオンライン広告、クラウドサービス、Android OS、AI関連技術などを提供しています。

9月には、同社のAI「Gemini」で多くの新モデルを発表しました。

推論やコーディング性能を強化した「Gemini 3.8 Flash」、サイバーセキュリティー向けの「Gemini 3.8 Flash Cyber」のほか、音声でリアルタイムにやり取りできる「Gemini 3.8 Live」「Gemini 3.8 Live Extended Thinking」などです。

さらに、文章から音声を作るTTS（Text-to-Speech）と呼ばれる技術を使った「Gemini 3.8 Flash TTS」「Gemini 3.8 Flash-Lite TTS」も発表しています。

足元の業績も拡大しています。2026年4-6月期の決算では、売上高が過去最高を更新。純利益も大幅に増加しましたが、保有する株式の評価益などが大きく寄与しています。

株価5月18日上場来高値408.61ドル以降、350ドル前後でのもみ合いとなっています。直近の株価は340ドル前後です。

マイクロソフト＜MSFT＞

ソフトウェア製品の開発やライセンス供与、タブレットなどのデバイスの製造、クラウドサービス、AI関連サービスを手がけています。

9月25日には、同社のAI「Copilot」にHome、Code、Autopilotの3つの機能を追加した「新しいCopilot」を発表しています。Word、Excel、PowerPointをCopilotから利用できるほか、誰でもアプリを作れるAI開発機能、さらに、ユーザーが離席中でも作業を継続する機能などが加わりました。

なお、2026年4-6月期の決算では、Azureおよびそのほかクラウド事業の売上高が前年同期比43％増と市場予想を上回って着地しました。

株価は好決算を受けて上昇に転じ、10月1日年初来高値522.85ドルまで上昇しました。

メタ・プラットフォームズ＜META＞

「Facebook」や「Instagram」などの運営のほか、VR（仮想現実）ヘッドセットやAI搭載スマートグラスの研究・開発も手がけています。

9月23日の「Connect 2026」では、個人向けAIエージェント「Muse」の新しい機能を発表しました。

特徴のひとつが、今後数か月のうちにMuseを同社のAIグラスへ導入する計画です。グラスを着けながらハンズフリーでAIに話しかけたり、目の前にあるものについて質問したりできるようになる予定です。

さらに、約100グラムというグラス型のVR端末「Meta VR Glasses」も発表しました。2027年春の発売を予定しています。

株価は8月19日の537ドル以降は上昇基調で、9月24日年初来高値779.82ドルまで上昇しました。

エヌビディア＜NVDA＞

コンピューターの画像処理に用いるGPUを中心とする半導体やAIコンピューティング関連のソフトウェアとシステムの設計・開発を手がけています。

2027年5-7月期の決算は、売上高が前年同期比2.1倍、営業利益も同2.2倍といずれも過去最高を記録しました。引き続き、AI関連を中心に半導体需要が強いことが明らかになりました。

8月26日には、アマゾン・ドット・コム＜AMZN＞と戦略的な取り組みを大幅に拡大すると発表しています。両社は AWSのグローバル インフラ全体へ追加で 200 万基のエヌビディア製GPUを導入する計画です。

株価は5月14日高値236.54ドルから、6月29日安値189.8ドルまで下落。その後は上下しつつも上昇傾向で、10月2日には237.88ドルまで上昇し上場来高値を更新しました。

マイクロン・テクノロジー＜MU＞

DRAMやNAND型フラッシュメモリーなどを手がける、米国のメモリー半導体大手です。

AIデータセンター向けでは、AIの高速処理に使われるHBM（広帯域幅メモリー）の需要が拡大しています。9月30日に発表した2026年6-8月期の決算では、売上高が前年同期比約4.8倍の542億2,900万ドル、純利益が同約11.8倍の377億100万ドルとなりました。

会社側はAI需要の拡大を業績の背景に挙げています。2026年9-11月期の売上高も前年同期比4.5倍の615億ドル前後と予想し、AIデータセンター向け需要の強さを示す内容となりました。

株価は6月25日上場来高値1,255ドルから7月29日安値737.88ドルまで下落。その後は持ち直し傾向で、直近は1,100ドル前後で推移しています。

ルメンタム・ホールディングス＜LITE＞

光学・光通信製品や産業用レーザー関連製品などを手がけています。

同社はAIデータセンター向けの光学・フォトニクス事業を拡大しています。9月21日にはクアルコム＜QCOM＞およびコーニング＜GLW＞とAIスケールアップ向けの高密度光学接続の共同デモンストレーションを行うと発表しました。

8月に発表した2026年6月期前期の決算では、売上高が前期比83.2％増の30億1,400万ドルだったものの、最終損益は前期の2,590万ドルの黒字から69億3,510万ドルの赤字に転落しました。赤字の主な要因は、転換社債の一部株式化に伴う約78億ドルの一時的な非現金損失としています。非現金損失とは、会計上は損失として計上するものの、その時点で同額の現金が会社の外へ出ていくわけではない損失のことです。

株価は5月12日高値1,085.68ドルから7月29日安値594.84ドルまで下落。その後は持ち直し、10月2日には1,091.61ドルまで上昇し上場来高値を更新しました。

バーティブ・ホールディングス＜VRT＞

データセンター、通信ネットワーク、商業・産業関連顧客向けに電源関連装置や熱管理設備などのデジタルインフラ機器を提供しています。

同社はAIデータセンター向けに電力・冷却設備などのインフラを提供しています。

9月2日には、UtilityInnovation Groupを買収する契約を締結したと発表しました。

同社は、マイクログリッド制御や高度な電力制御、データセンター向けのビハインド・ザ・メーター電力設計などの技術を持っています。

マイクログリッドとは、特定の施設や地域で電力を作り、管理する小規模な電力網です。また、ビハインド・ザ・メーターとは、企業や施設の敷地内にある自家発電設備や蓄電池などを指します。

株価は5月14日上場来高値379.94ドルから7月29日安値220.92ドルまで下落。直近は250ドル前後で推移しています。

キーサイト・テクノロジーズ＜KEYS＞

通信、電子機器、航空宇宙、自動車などの産業向けに電子設計ツールや電子計測・テスト機器ならびに関連ソリューションを提供しています。

同社はAIデータセンター向けに「設計通りの速度が出ているか」「大量のデータを安定して送れるか」といった性能を細かく測定するためのテスト・計測ソリューションを拡充しています。

2026年度5-7月の決算は、売上高が前年同期比36.5％増、営業利益は同97％増と大幅な増収増益となりました。9月に開催された光通信関連の展示会「ECOC 2026」では、次世代データセンター向けの高速光通信やAIインフラの設計・評価・検証を支援するソリューションをデモ展示しました。

株価は春以降およそ300～360ドル程度でもみ合っていましたが、10月2日には387.93ドルまで上昇し上場来高値を更新しました。

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記事作成日：2026年10月5日