円高メリット30銘柄・円安メリット60銘柄一覧

トヨタは1円の円高で営業利益が500億円減少

株価を形成する要因はさまざまです。個々の企業の業績や将来性はもちろんですが、それ以外にも為替や金利の変動、世界経済の先行きなども株価に大きな影響を与えます。

特に、足元では、外国為替市場で円高ドル安が進行しています。直近では、米国のトランプ大統領による輸入品に対する相互関税政策によって円高に拍車がかかりました。基本的に、円高は日本株市場にとってネガティブ要因となります。

というのも、日本を代表するトヨタ自動車＜7203＞などの大企業は、米国をはじめ世界各国に製品を輸出しており、円高になると、円換算したときの売上や利益が減少することになるからです。例えば、トヨタ自動車は1円の円高で営業利益が年間で500億円も押し下げられると見られています。

内需、エネルギー、資源関連などは円高がメリット

一方で、円高がメリットとなる企業も存在します。例えば、海外で商品を調達し、日本で販売する輸入業などの内需企業などです。

円高により、商品の輸入コストが下がるため、従来と同じ価格で国内販売すれば、その分、利益が上げやすくなるからです。そのほか、石油・ガスなどのエネルギー、鉄や銅などを扱う資源関連企業も原材料となる原油などの輸入コストが下がることで恩恵を受けます。

足元の株式市場では、円高の恩恵を受ける「円高メリット銘柄」に物色の矛先が向かっていますが、仮に今後、為替が円安回帰することがあれば、逆に円安の恩恵を受ける銘柄が注目されるはずです。

そこで今回は、円高メリット銘柄だけではなく、円安メリット銘柄もまとめてご紹介します。

円高メリット30銘柄

輸入業

円高で輸入コストが下がるため、その分、利益が増える可能性があります。

神戸物産

王子ホールディングス

ニトリホールディングス

しまむら

ワークマン

MonotaRO

資源関連企業

石油の元売りや、電力・ガス会社にとっては、石油や天然ガスなどの輸入コストが下がるため、円高は利益を押し上げる可能性があります。

住石ホールディングス

INPEX

出光興産

ENEOSホールディングス

東京電力ホールディングス

中部電力

関西電力

九州電力

北海道電力

東京瓦斯

大阪瓦斯

食品会社

大豆やトウモロコシなど、原材料の輸入価格が円高によって下がることになるため、利益が押し上げられる可能性があります。

ニッスイ

カルビー

アサヒグループホールディングス

キリンホールディングス

サントリー食品インターナショナル

エービーシー・マート

ニチレイ

東洋水産

FOOD＆LIFE COMPANIES

ゼンショーホールディングス

旅行会社

円高が進むことで円安時に比べて日本人が割安で海外旅行に行けることになるため、ビジネスの拡大につながる可能性があります。

エイチ・アイ・エス

航空会社

円高で輸入する燃料価格が下がれば、利益率の向上に繋がります。海外への旅行客が増える可能性もあり、利益の押し上げが期待できます。

日本航空

ANAホールディングス

円安メリット60銘柄

製造業（輸出業）

自動車や精密機械、電化製品などを輸出している企業にとっては、日本の製品が海外で安く購入できることになるため、競争力が高まります。さらに、海外での売上を円に換算すると為替差益が発生することになります。

SUMCO

信越化学工業

テルモ

ブリヂストン

大阪チタニウムテクノロジーズ

東邦チタニウム

フジクラ

住友電気工業

小松製作所

日立建機

TOWA

クボタ

ダイキン工業

日立製作所

三菱電機

マキタ

ニデック

富士通

パナソニックホールディングス

アンリツ

TDK

アドバンテスト

レーザーテック

ディスコ

デンソー

カシオ計算機

ファナック

ローム

京セラ

太陽誘電

村田製作所

日東電工

三井E＆S

三菱重工業

川崎重工業

名村造船所

日産自動車

トヨタ自動車

三菱自動車工業

マツダ

本田技研工業

SUBARU

ヤマハ発動機

シマノ

オリンパス

SCREENホールディングス

HOYA

キヤノン

任天堂

東京エレクトロン

住友商事

三菱商事

海運業

大手海運会社は、ドル建てでの運賃収入が中心となるため、円換算したときに、その分、利益が増える可能性があります。

日本郵船

商船三井

川崎汽船

観光業

円安になると、外国人観光客が日本を訪れるきっかけになります。外国人観光客が増えることで、ホテルや飲食などのサービス業などインバウンド需要が期待できる企業が恩恵を受ける可能性があります。

西武ホールディングス

オリエンタルランド

三越伊勢丹ホールディングス

高島屋

阪急阪神ホールディングス

記事作成日：2025年4月16日