皆さま、こんにちは。PayPay証券オウンドメディア「資産運用の1st STEP」編集長の臼田琢美です。「注目ファンドを深掘り」このシリーズでは、当社取扱投資信託の中から1本をピックアップしてご紹介していきます。投信選びの参考にしていただければ幸いです。
ファンド概要
イーストスプリング・インド消費関連ファンドは、成長著しいインドの中でも消費関連株式を主要投資対象とした投資信託です。
同ファンドは、
第1回 ウエルスアドバイザーアワード
-Wealth Advisor-"新NISA成長投資枠"
WA優秀ファンド賞
の「国際株式型(特定地域) 部門」で優秀ファンド賞を受賞した2本の内の1つです。
この賞は
”投資信託分野における評価として、2023年12月現在において「成長投資枠」に登録がされている国内公募追加型株式投資信託(ETF除く)1,816本の中から、アクティブファンドに限定した1,312本を、独自の分析に基づいた評価により、中長期の資産運用にふさわしいと判断されたファンドを合計20本選定しました。”
というもので、NISAの成長投資枠におけるアクティブファンドの中から選出されています。
ちなみに「国際株式型(特定地域) 部門」のもう1本は米国株ファンドであり、数多のインド株ファンドの中でこのファンドが選ばれたということになります。
月次レポートから
インド国内の消費関連の銘柄ですから、馴染みの薄い企業が多いと思いますが、これをきっかけに調べておけば、数年後には日本でも有名になっているものもあるかもしれませんね。
組入業種に大きな偏りは無く、組入れ銘柄数は78銘柄。まんべんなく分散されている印象です。
組入上位10銘柄
銘柄 | 国/業種 | 比率 |
バルティ・エアテル | 電気通信サービス | 6.6% |
サン・ファーマシューティカル・インダストリーズ | 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス | 6.6% |
ICICI銀行 | 銀行 | 5.4% |
ヒンドゥスタン・ユニリーバ | 家庭用品・パーソナル用品 | 4.2% |
マルチ・スズキ・インディア | 自動車・自動車部品 | 4.1% |
アベニュー・スーパーマーツ | 生活必需品流通・小売り | 3.9% |
HDFC銀行 | 銀行 | 3.0% |
ゴドレジ・コンシューマー・プロダクツ | 家庭用品・パーソナル用品 | 2.7% |
TVSモーター | 自動車・自動車部品 | 2.6% |
エンバシー・オフィス・パークスREIT | エクイティ不動産投資信託(REIT) | 2.6% |
業種別組入比率
自動車・自動車部品:16.3%、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス:13.9%、銀行:13.4%、家庭用品・パーソナル用品:9.0%、電気通信サービス:7.9%、一般消費財・サービス流通・小売り:5.5%、消費者サービス:5.2%、保険:4.0%、生活必需品流通・小売り:3.9%、金融サービス:3.6%
為替騰落率(対円)
| 1ヶ月 | 3ヶ月 | 6ヶ月 | 1年 | 3年 | 設定来 |
ルピー | 2.2% | 2.8% | 2.8% | 10.2% | 24.5% | -26.8% |
騰落率(税引前分配金再投資)
| 1ヶ月 | 3ヶ月 | 6ヶ月 | 1年 | 3年 | 設定来 |
当ファンド | 5.7% | 1.1% | 17.2% | 44.8% | 89.0% | 551.6% |
※データは2024年2月29日時点。
魅力あふれるインド株の「優秀ファンド賞」
インドを代表する株価指数であるSENSEX指数と、米国を代表する株価指数であるS&P500を、10年前の2014年4月1日を100として比較すると、2024年4月1日ではSENSEX指数が約329で、S&P500が約276と米国株よりもインド株の方が大きく上昇していることが分かります。
しかしながら、インド株への個別株投資は日本の個人投資家にとってはなかなかハードルが高く、一般的にはインド株ファンドが主な選択肢となります。
NISAの成長投資枠にはインド株のファンドが40本以上ありますが、冒頭で紹介した優秀ファンド賞をこのファンドが受賞しています。
そこでの選定ポイントは以下の3点でした。
・5年トータルリターンは2020年8月以降プラスが継続、一貫して分類平均を上回る
・中長期で優れた運用効率性を発揮、ファンドレーティングは67カ月連続で「☆☆☆☆」以上
・過去1年間で1,000億円超の流入超過
継続的に優秀なファンドであるようです。
消費関連株に投資するファンドということで、半導体やAI関連のような派手さはないかもしれませんが、それらに比べると極端に業績が上下する業種ではないことも、このようなパフォーマンスに繋がっているのかもしれませんね。
※詳細な商品性は目論見書をご覧ください
記事作成日:2024年4月1日