今週のNY市場は原油相場やエヌビディアの開発者会議などに注目。先週はダウ平均が1.99％安、ナスダック総合が1.26％安とともに3週続落した。週明けの取引では、トランプ米大統領がイランとの戦争の早期終結の可能性に言及したことで急反発してスタートしたが、イランがホルムズ海峡に機雷を敷設したとの報道や、イランの新最高指導者モジタバ・ハメネイ師がホルムズ海峡の閉鎖状態を維持するべきだと発言したことなどで、紛争長期化見通しを受けた原油価格の大幅上昇が嫌気された。NY原油相場は月曜日に一時１バレル119ドル台まで上昇後、火曜日に一時70ドル台まで下落したが、イランによる機雷敷設報道などやホルムズ海峡封鎖長期化見通しを受けて反発し、週末金曜日は98ドル台で終了した。原油高を受けて物価上昇見通しや景気悪化懸念が強まり、ダウ平均とナスダック総合はともに年初来安値を更新し、年初来ではダウ平均が3.13％安、ナスダック総合が4.89％安となった。
今週はイラン紛争を受けた原油相場の動向が引き続き注目されるほか、16日から19日にかけて開催されるエヌビディアのGTCカンファレンスが焦点となりそうだ。原油相場は週明けのアジア時間で１バレル100ドルを上回っており、原油高による物価上昇や景気悪化懸念が相場の重しとなりそうだ。エヌビディアを巡っては、巨額のAI投資による財務負担増や、AI利用による一部業界の収益悪化（AIディスラプション）懸念が高まっており、GTCカンファレンスが懸念払拭の転機となることが期待される。金融政策では水曜日午後に結果が公表される米連邦公開市場委員会（FOMC）や、その後のパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長記者会見が注目される。今会合では政策金利の据え置きが確実視されているが、年内の利下げ見通しを巡り声明文やパウエルFRB議長発言が注目される。このほか、水曜日の2月生産者物価指数(PPI)、木曜日の新規失業保険申請件数などにも要注目となる。決算発表はダラー・ツリー、ルルレモン・アスレティカ、マイクロン・テクノロジー、アクセンチュア、フェデックスなどS&P500の約10銘柄が発表予定。
今晩の米経済指標・イベントは3月NY連銀製造業業況指数、2月鉱工業生産など。企業決算は寄り前にダラー・ツリーなどが発表予定。（執筆：3月16日、14：00）
