【株価が動いた理由】ベイカレント、太陽誘電、アドバンテスト、LINEヤフー、ジェイドグループ、第一三共、住友金属鉱山、東宝、高島屋、INPEX（4/15）

ベイカレント＜6532＞

◎09:25執筆。2027年2月期今期純利益予想を481億円（前期比27％増）とし、市場予想451億円も上回ったことが好感され、一時前日比+14.32%高のストップ高買い気配となりました

◎生成AIの導入支援やDX（デジタルトランスフォーメーション）関連の受注が幅広い分野で伸びる見込みのようです

◎10:55執筆。一部の電子部品を値上げすると報じられたことが好感され、一時前日比+10.24%高となり年初来高値を更新しました

◎報道によると、積層セラミックコンデンサ（MLCC）やインダクタ、アルミ電解コンデンサなどの価格を5月から引き上げると通知したようです

◎これを受け、同業の村田製作所＜6981＞もツレ高しています

◎10:09執筆。イラン情勢の改善期待を背景とした米ハイテク株高を受け、東京市場でもAI・半導体関連株が買われ、一時前日比+5.96%高となりました

◎トランプ大統領がイランとの和平交渉再開の可能性を示したことで投資家心理の改善が続き、米ハイテク株高となったことが追い風となったようです

◎これにより、ソフトバンクグループ＜9984＞、レーザーテック＜6920＞、日本マイクロニクス＜6871＞なども上昇しています

◎11:05執筆。投資判断の引き上げやセキュリティ強化策が好感され、一時前日比+6.31%高となりました

◎あるアナリストが投資判断を新規に「Overweight」とし、目標株価を490円に設定したことが好感されたようです

◎また、「Yahoo! JAPAN ID」の認証方法を2027年春までに生体認証のパスキーへ統一し、パスワードを廃止すると発表したことで、安全性の向上と利便性拡大によるユーザー囲い込みが期待されたようです

◎さらに、グループのPayPay ADS＜PAYP＞+8.24%が、台湾での決済サービス開始を発表し上昇したことも背景のようです

◎10:47執筆。2026年2月期前期営業利益が24億円（前年同期比56.6％増）となり過去最高を更新したことが好感され、一時前日比+18.54%高となり年初来高値を更新しました

◎マガシークなどの買収先におけるPMI（買収後の統合プロセス）の成果が利益を大きくけん引したようです

◎なお、2027年2月期今期の業績予想については、合理的な算定が困難として非開示としています

◎10:41執筆。開発中の肺がん治療薬候補について、米国食品医薬品局（FDA）に承認申請を受理されたと発表したことが好感され、一時前日比+3.85%高となりました

◎進展型小細胞肺がんを対象とした「イフィナタマブデルクステカン」についてFDAが承認申請を受理し、優先審査の指定も受けたようです

◎また、同治療薬は米国以外の国や地域でも承認申請に向けた準備を進めているとしており、今後の業績拡大への期待が強まったようです

◎10:01執筆。NY金先物価格が4,800ドル台まで上昇したことが好感され、一時前日比+7.21%高となりました

◎米国とイランの和平協議進展への期待から、リスクの逃避先として買われていたドルが主要通貨に対して下落し、ドルの代替投資先とされる金に資金が流入したようです

◎10:18執筆。2027年2月期今期純利益予想を410億円（前期比21％減）とし、市場予想519億円も下回ったことが嫌気され、一時前日比-6.32%安となり年初来安値を更新しました

◎映画事業の減収見込みや販管費の増加、モバイルゲームの苦戦なども重荷となるようです

◎一方、同社は期初予想を保守的に出しやすく、「ゴジラ」など看板作品のヒットへの期待から、売り一巡後は下げ幅を縮める場面もありました

◎10:55執筆。2027年2月期今期最終損益予想が黒字転換する見通しを発表し、取引開始直後は買われましたが、今後の消費者心理の冷え込みが懸念され、一時前日比-4.33%安となりました

◎今期最終損益予想は380億円の黒字（前期は81億円の赤字）とし、市場予想355億円を上回りました

◎一方、中国政府による日本への渡航自粛要請や中東情勢の影響による航空運賃の上昇で、インバウンド（訪日外国人）の売上高が前期比11％減となる見通しを示したことが警戒されたようです

◎また、2026年2月期前期の最終赤字は転換社債（CB）の買い入れ償却に伴う一過性の要因であったことから、今期の黒字化はある程度織り込み済みとの見方もあり、利益確定売りに押されたようです

◎09:51執筆。NY原油先物価格の大幅下落を受け、収益悪化懸念から一時前日比-4.77%安となりました

◎トランプ大統領がイランとの和平交渉を2日以内に再開する可能性に言及したことで地政学リスクが後退し、原油価格が一時1バレル＝90ドルを下回る水準まで下落したことが嫌気されたようです