【株価が動いた理由】日経平均-2.79%～中東での地上戦準備報道や原油供給不安で一時2,800円超安

日経平均

✅2026/03/30(月)終値51,885.85円-1,487.22円

✅始値52,054.68円、高値52,054.68円、安値50,566.99円

✅昨年来高値59,332.43円、昨年来安値30,792.74円

✅米国・イスラエルによるイラン核施設攻撃と地上戦準備の報道や米国株安を受け、前日比-2.79%の急落となりました

◎27日に米国とイスラエルがイランの複数の核関連施設を攻撃し、イラン側もペルシャ湾岸地域で報復に出たと伝わり、米国株が大幅安となった流れを引き継いだようです

◎また、米国防総省が数週間に及ぶイランでの地上作戦を準備しているとの報道や、ホルムズ海峡の事実上の封鎖継続を受け、WTI原油先物は一時103ドル台まで上昇したことも嫌気されたようです

◎インフレ長期化への警戒から米長期金利は4.4%台、国内長期金利も2.3%台へ上昇し、株価の重荷となったようです

◎30日は3月期決算企業の配当権利落ち日にあたり、日経平均を350円程度押し下げる要因となりましたが、それを大きく超える下落となりました

◎これにより、指数寄与度の高いハイテク株が軒並み安となり、アドバンテスト＜6857＞-5.18%、ソフトバンクグループ＜9984＞-6.43%、TDK＜6762＞-5.23%、イビデン＜4062＞-5.96％などが売られました

◎他にも、小松製作所＜6301＞-7.19％、村田製作所＜6981＞-5.63％、バンダイナムコホールディングス＜7832＞-4.99％、野村ホールディングス＜8604＞-4.14%、リクルートホールディングス＜6098＞-3.11％なども売られました

◎一方で、原油高メリットやディフェンシブ性の意識から、日本たばこ産業＜2914＞+1.3％や中外製薬＜4519＞+1.4％、信越化学工業＜4063＞+1.25％などは逆行高となりました

◎あるアナリストは、軍事衝突が3〜4カ月続くメインシナリオでは来期純利益が3〜5%マイナスになると試算しているようです

◎別のアナリストは、原油供給が完全に止まるリスクが顕在化すれば日経平均は46,000円まで下落しうると述べました

◎今日の安値は3月23日安値50,688.76円を下回りました

◎日経平均採用銘柄の内、204銘柄が下落、16銘柄が上昇と全面安となりました