【株価が動いた理由】フジクラ、ソフトバンクグループ、日本電気、住友金属鉱山、大阪チタニウム、トレンドマイクロ、アンリツ（2/24）

フジクラ＜5803＞

◎10:13執筆。エヌビディア＜NVDA＞がオープンAIへの巨額出資を計画していると報じられ、AI（人工知能）インフラ需要の拡大期待から、一時前日比+9.21%高となり昨年来高値を更新しました

◎エヌビディアがオープンAIに対し、300億ドル規模の出資を行う方針と報じられ、AI向け投資が一段と加速するとの見方が強まったようです

◎これにより、AIデータセンター向けの光ファイバーを手がける電線株に追い風が吹くとの期待感が高まり、住友電気工業＜5802＞、古河電気工業＜5801＞も上昇しています

◎09:46執筆。米新興AI企業アンソロピックが新たなAI機能を発表したことで、ソフトバンクGの投資先であるオープンAIの企業価値への影響が懸念され、一時前日比-5.89%安となりました

◎アンソロピックが旧式プログラミング言語の調査や分析を自動化する新機能を発表したことが背景にあるようです

◎ソフトバンクGは、アンソロピックのライバルであるオープンAIに出資していることから、競合他社の台頭によるオープンAIの企業価値低下を警戒した売りが強まったようです

◎11:23執筆。米新興AI企業アンソロピックの最新発表を受け、システム開発やソフトウェア業務がAIに代替されるとの懸念から、一時前日比-7.91%安となりました

◎アンソロピックが旧式プログラミング言語「COBOL（コボル）」などの既存プログラムを自動で調査・分析・修正する新機能を公表したことが背景にあるようです

◎この発表により、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ＜IBM＞-13.14％、セールスフォース＜CRM＞-3.78％、オラクル＜ORCL＞-4.57％などのソフトウェア株が軒並み売られました

◎これにより東京市場でも関連株に売りが広がり、富士通＜6702＞、野村総合研究所＜4307＞、日本オラクル＜4716＞、オービック＜4684＞、ベイカレント＜6532＞、フリー＜4478＞、SHIFT＜3697＞なども下落しています

◎10:33執筆。米関税政策の不透明感やAIを巡る先行き懸念から、安全資産とされる金が買われ、一時前日比+7.19%高となりました

◎米連邦最高裁による相互関税やフェンタニル関税の違憲判断を受け、トランプ大統領は10%の新関税を導入する方針を示していましたが、15％に引き上げると表明し、世界経済の不透明感からリスク回避姿勢が強まったようです

◎また、米アンソロピックの新機能発表によるソフトウェア株の急落など、AI関連への不安も重なり、NY金先物価格は一時5,257.3ドルまで上昇しました

◎これにより、金鉱山会社である同社の業績上振れが期待され買いが集まったようです

◎10:57執筆。国内の航空機関連の生産額が初めて2兆円を突破したことが報じられ、主力製品であるスポンジチタンの需要拡大への期待感から、一時前日比+7.74%高となりました

◎経済産業省の発表によると、航空機関連の国内生産額が2兆2,898億円となり、過去最高を更新したことが好感されたようです

◎ボーイング＜BA＞の生産復調や防衛予算の増額なども追い風となり、航空機の機体向けに不可欠なチタン部材の供給を担う同社の収益拡大につながるとの見方が強まったようです

◎これにより、東邦チタニウム＜5727＞も上昇しています

◎11:11執筆。米新興AI企業アンソロピックがセキュリティ分野の新機能を発表したことで、既存サービスへの代替懸念が強まり、一時前日比-14.9%安となり昨年来安値を更新しました

◎アンソロピックがAIを活用してソフトウェアの脆弱性を自動で検出できる機能を発表したことが売り材料視されているようです

◎これを受けて、米国市場でもクラウドストライク・ホールディングス＜CRWD＞-9.84％、フォーティネット＜FTNT＞-5.5％などのサイバーセキュリティ関連株が軒並み急落しており、東京市場でも警戒感が広がったようです

◎11:00執筆。AI関連の材料発表が好感され、一時前日比+8.23%高と急騰し昨年来高値を更新しました

◎MediaTek社と共同で、AIを活用して通信品質の最適化と低遅延化を実現する技術（AI QoS/AI L4S）の実証に成功したと発表し、AI関連銘柄としての側面が強く意識されたようです

◎また、韓国・現代モービスが同社の車載緊急通報システム（eCall）試験ソリューションを採用したことや、欧州での技術認証取得など、車載通信分野での実績拡大もポジティブ視されているようです

◎6G向けFR3周波数帯への早期対応など、次世代規格への先行投資が2026年3月期今期以降の収益拡大に寄与するとの見方もあるようです