【株価が動いた理由】キオクシア、フジクラ、住友金属鉱山、JX金属、第一生命、キヤノン、イビデン、東京エレクトロン、ソニーグループ（1/21）

キオクシアホールディングス＜285A＞

◎10:34執筆。共同で工場を運営するサンディスクの株価が急騰したことが材料視され、一時前日比+10.42%高となり上場来高値を更新しました

◎あるアナリストの目標株価引き上げを受け、サンディスク+9.54％が大幅高となったことが好感されたようです

◎キオクシアはサンディスクと製造拠点を共同運営しており、株価が連動する傾向にあることから、連想買いが広がったようです

フジクラ＜5803＞

◎10:59執筆。直近の下落を受けた値ごろ感からの押し目買いや、米市場でのインテル＜INTC＞+3.4％の上昇などから、一時前日比+5.09%高となりました

◎欧米の貿易摩擦を巡る不透明感から下落からスタートしたものの、自律反発を狙った買いが入り、市場のリスク回避姿勢が和らいだようです

◎また、生成AI（人工知能）のインフラ需要への根強い成長期待も買いを後押しし、東京エレクトロン＜8035＞、レーザーテック＜6920＞、KOKUSAI ELECTRIC＜6525＞、ローツェ＜6323＞などの半導体関連銘柄が軒並み反発しました

住友金属鉱山＜5713＞

◎11:01執筆。金価格が上昇し、史上最高値を更新したことが好感され、収益拡大への期待から一時前日比+2.41%高となり上場来高値を更新しました

◎トランプ大統領が欧州各国に対する追加関税の方針を示したことで、貿易摩擦への懸念から安全資産とされる金に資金が流入し、NY金先物価格が一時4,700ドル台に乗せました

◎また、米産金最大手のニューモント＜NEM＞+4.22%が大幅に上昇したことも、同社株への連想買いにつながったようです

JX金属＜5016＞

◎10:40執筆。AIデータセンター向け材料の堅調さや銅価格の上昇に加え、ラピダスへの出資報道が追い風となり、一時前日比+2.57%高となりました

◎AIデータセンター向けの部材需要が好調であることや、銅価格の上昇が業績拡大への期待につながっているようです

◎また、最先端半導体の国産化を目指すラピダスに対し、50億円の出資を検討していると報じられたことも好感されたようです

◎AIや半導体関連は、高市早苗政権の国策銘柄としての注目度も高く、同社の部材がラピダスで採用されることへの期待感も買いを後押ししたようです

第一生命ホールディングス＜8750＞

◎09:35執筆。国内の長期国債価格が下落したことで、保有国債の損失拡大が懸念され、一時前日比-4.03%安となりました

◎衆院選で各党が消費税減税を公約に掲げたため、財政悪化への警戒感から国債が売られ、10年債利回りは一時2.38％まで上昇（価格は下落）したようです

◎これにより金融株に売りが広がり、東京海上ホールディングス＜8766＞、SOMPOホールディングス＜8630＞、三菱UFJフィナンシャル・グループ＜8306＞、三井住友フィナンシャルグループ＜8316＞、みずほフィナンシャルグループ＜8411＞、ソニーフィナンシャルグループ＜8729＞、野村ホールディングス＜8604＞、大和証券グループ本社＜8601＞なども下落しています

キヤノン＜7751＞

◎10:17執筆。半導体製造の後工程向け露光装置市場に、世界最大手のASMLホールディング NYRS＜ASML＞などが参入すると報じられ、競争激化への懸念から一時前日比-1.75%安となりました

◎後工程向けの露光装置はキヤノンがほぼ独占してきましたが、ASMLが先端パッケージング向けに同装置の出荷を開始したことで、牙城が脅かされるとの見方が広がったようです

◎また、ニコン＜7731＞も2027年3月までに同市場への参入を目指しており、今後の収益環境への警戒感が売り材料となったようです

イビデン＜4062＞

◎10:53執筆。主要顧客であるインテル+3.4％の上昇が好感され、一時前日比+4.81%高となり上場来高値を更新しました

◎あるアナリストが、インテルの投資判断を「中立」から「買い」へ、目標株価を65ドルに設定し、別のアナリストは投資判断を「売り」から「中立」へ、目標株価を26ドルから50ドルへ引き上げました

◎これを受け、イビデンにも連想買いが広がったようです

ソニーグループ＜6758＞

◎09:48執筆。テレビ事業を分離しエンタメ事業へ注力する姿勢が好感され、一時前日比+1.04%高となりましたが、地合いの悪さもありその後下落しています

◎テレビ事業を分社化し、中国テレビ大手TCLが51％、ソニーG側が49％を出資する合弁会社を2027年4月に設立すると発表しました

◎市場では、カメラや法人向け事業、エンタメなどの主力事業に経営資源を集中させる姿勢が評価されたようです

◎ただ、昨年11月以降の下落基調を反転するには至らなかったようです