🔎来週の注目銘柄
✅ロッキード・マーチン、シェブロン、アマゾン・ドット・コム
✅ファーストリテイリング、三菱重工業、キオクシアホールディングス

✅ロッキード・マーチン、シェブロン、アマゾン・ドット・コム
✅ファーストリテイリング、三菱重工業、キオクシアホールディングス
米国株
日本株
日米マーケット展望
米国企業決算(現地時間)
日本企業決算
◎ロッキード・マーチン<LMT>
軍用航空機やミサイル等の軍需品、人工衛星や宇宙関連の設計、製造を手がける。トランプ大統領が国防予算の5割増を議会に要求したことで株価が動意づいた。
◎シェブロン<CVX>
石油・天然ガスの開発、石油製品・石油化学製品の製造や輸送などを手がける。トランプ大統領が、米国がベネズエラの国家運営にあたる考えを示したことで石油大手の同社株が上昇。
◎アマゾン・ドット・コム<AMZN>
インターネットでの小売販売のほか、電子書籍リーダーやタブレット端末などの電子デバイスの製造、販売も手がける。1月に入り、株価が急回復中。2025年11月3日上場来高値258.6ドルを目指す展開に。
◎ファーストリテイリング<9983>
「ユニクロ」を展開するアパレル大手。海外展開も積極的。8日に発表した2025年9-11月期決算では、通期の上方修正と増配を発表。6期連続の過去最高益へ。
◎三菱重工業<7011>
航空や防衛、タービン、造船などを手がける総合重機。防衛関連銘柄として注目される中、外資系証券が目標株価を従来の5,300円から5,400円に引き上げたことが材料視された。
◎キオクシアホールディングス<285A>
半導体メモリ専業の世界大手企業。米国のフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)が史上最高値を更新したことで上昇。株価は2025年11月11日上場来高値14,405円に接近中。
◎米国株市場は、NYダウやS&P500指数が史上最高値を更新
◎AI関連株の上値が重くなる中、バリュー株(割安株)が買われる展開に
◎トランプ大統領が防衛予算の増額を要求するなど、地政学リスクを意識した銘柄に注目
◎日本株市場は、年初から荒い値動きが続いており、臨機応変に対応したいところ
◎特に半導体関連は株価が大きく下押ししたところが仕込みのチャンスとなるか
◎薬品などディフェンシブ関連やバリュー株などの幅広い銘柄に循環物色が広がりそう
◎注目イベント(日本時間)
1月13日(火) | 米国 | ・消費者物価指数(CPI) |
日本 | ・景気ウォッチャー調査 | |
1月14日(水) | 米国 | ・生産者物価指数(PPI) |
1月15日(木) | 米国 | ・新規失業保険申請件数 |
日本 | ・国内企業物価 |
1月13日(火)
デルタ・エアラインズ
JPモルガン・チェース
1月14日(水)
ウェルズ・ファーゴ
バンク・オブ・アメリカ
シティグループ
1月15日(木)
ゴールドマン・サックス・グループ
モルガン・スタンレー
ブラックロック
1月13日(火)
霞ヶ関キャピタル
1月14日(水)
ベイカレント
良品計画
東宝
>>詳しくは配当・決算情報のお知らせ(26年1月13日〜1月23日)をご参照ください
金融商品取引法に基づく表示事項
●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 https://www.paypay-sec.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、
「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。